グローバルに事業を展開する当社グループでは、様々な国や地域で多様な人材が活躍しています。「人材」が企業における最大の経営資源、成長の源泉であるという考えのもと、多様な人材が働きがいと働きやすさを両立し、それぞれの能力と専門性を最大限に発揮できる環境づくりに努めています。

また、当社グループでは、持続的な成長を実現するために、求める人材像を以下のとおり定義しています。
・世界初に挑戦する気がいのある人
・目的の達成に向けて、主体的に行動できる人
・多様な価値観を認め、他者と協働できる人

当社は人権方針を遵守してまいります。

当社グループは、社内に異なる経験・技能を有する人材の存在が、多様な課題や社会変化に柔軟に対応するために必須であると認識しています。また、当社のミッション「光技術の分野で、どこよりも早くソリューションを提供し、お客さまの問題解決に貢献する」「毎年一つの新製品を開発しよう、それも世界ではじめてのものを」を実現するために、人材の多様性確保が不可欠と考えています。

具体的には、下記のように多様な人材の採用・活用を積極的に推進するとともに、それぞれの専門性を活かせるキャリアパスを用意し、多様な人材に活躍の場を提供しています。

当社では、中核人材の多様性を確保するべく、①中途採用者、②女性社員、③グローバル人材、④シニア人材の合計割合が、全社員のうち50%以上となることを目指しています。

さらに、採用者に占める女性の割合を20%以上とすることを目標（2022年4月より）にしております。

人事施策の一環として、人材補充のニーズが生じる前の段階で、有望な人材と積極的に接触することのできる人材パイプラインを構築することの重要性を認識しています。モチベーションが高く、当社のミッションと同じ志を持った人材とのネットワークを構築するため、次のような取り組みを行っています。

当社の製品開発力の維持・向上には、研究開発に携わる人材の確保と育成が極めて重要です。中期経営計画「フェーズ3+」における重点取り組みの一つである「経営基盤の強化」においても、研究開発のための人材の確保と育成を人材戦略の最重要課題として位置付けています。

当社は、「スピード開発」を促進する複数の技術領域に精通した人材を確保・育成するため、以下の取り組みを通じてさまざまな実践的な教育の場を提供しています。

技術の進歩は日進月歩であり、当社が最先端の製品開発を行い続けるには、社員の継続的な知識・能力向上が不可欠です。当社では社内での研修・トレーニングの他、外部の教育・研修機関や専門家、業界団体が提供する研修・トレーニングを活用して、社員の能力向上に努めています。研修・トレーニングは、社員一人ひとりの多様性や独自性を尊重するとともに、会社からの期待も踏まえて、それぞれの社員に必要な専門知識や業務スキル等をタイムリーに提供することが重要であると考えています。また、研修・トレーニングのテーマと内容は、社員へのヒアリングをもとに随時見直しを行っており、柔軟かつ機動的な運営をしています。具体的には、作業従事者については、雇用形態を問わず正社員および派遣社員に対して、テクニカルスキル研修を定期的に実施し、製品の品質向上に努めております。労働安全衛生については、SEAJ（日本半導体製造装置協会）が提供する安全研修を受講して、業界標準の安全基準を習得しています。また、海外顧客サイトでの製品立上げ・メンテナンス作業が増加していることから、海外子会社のフィールドサービスエンジニアの増員と技量向上を進めており、本社エンジニアの技術ノウハウを共有するため本社および海外現地法人にてトレーニングを実施しています。

また、当社は、中途採用者を含め、多様な人材が各組織において十分に活躍できるよう、人材育成の一環として従業員間のコミュニケーションを促進させるためのワークショップ等を定期的に実施しています。特に新機能開発や新技術検討の際に実施されるデザインレビューは、技術系社員のスキルアップの場になっています。デザインレビューは、様々な部署の専門エンジニアが参加するディスカッションを通じてアイデアをブラッシュアップさせることで、多角的な視点を持つことを促し、製品開発力を高めるための実践的な教育の場となっています。

また、新任の管理職に対してはマネジメント能力を獲得するための外部研修の受講を推奨するほか、次世代のリーダー候補者に対しては、「次世代リーダー育成研修」を実施（不定期）することで、次世代経営者の育成を計画的・積極的に推進しています。

研修・トレーニングの体系図

従業員それぞれの能力と専門性を最大限に発揮できる環境をつくるため、公正な能力評価を行うことの重要性を認識しております。そのための取り組みとして、定期的な人事考課を通じて、従業員一人ひとりに見合った目標を期初に設定し、目標の達成度を期末に評価・フィードバックするサイクルを年次で実施しています。

社員が会社とともに成長を目指すモチベーションを高める取り組みとして、当社では以下を含むインセンティブを提供しています。

社員の健康と安全は当社にとっての最優先課題の一つです。本社においては毎年の健康診断実施の他、再検査の費用を会社で負担し、病気の早期発見と社員の健康維持を支援しています。また、一定年齢の社員には人間ドックの受診費用を会社が負担しています。メンタルヘルスの面では、ストレスチェックを定期的に実施し、社員に過度のストレスがかかっていないかモニターしています。また、希望者に産業医のカウンセリングを提供しています。海外子会社においても、現地の実情に合わせて健康保険の提供や医療費の補助、健康診断の実施や費用負担などを行っています。また、当社は労働安全衛生のISO45001を取得しており、労働災害を未然に防止する取り組みも推進しております。

当社では、人材が能力を発揮し、仕事にやりがいを感じるためには、適切なワークライフバランスが不可欠だと考えます。従来から採用しているフレックスタイム制度に加えて、新型コロナウイルス感染症の拡大以降、在宅勤務制度を導入しております。有給休暇の取得に関する法令義務の遵守を徹底し、取得率の向上を図る他、残業時間の抑制に努めています。また、出産、育児、介護などによる休職後に職場復帰がしやすいよう配慮しています。

2022年4月より、社員一人当たりの有給休暇取得率を60%以上とすることを目標にしております。

当社では、福利厚生サービスの拡充は、従業員一人ひとりがいきいきと働き、また同時に充実した余暇時間を過ごすために非常に重要であると考えています。例えば、本社従業員を対象にした福利厚生には次のようなものがあります。

当社では、従業員満足度の現状把握と課題抽出、および、従業員満足度向上の施策の検討のため、2015年より本社の全社員を対象に従業員満足度調査を定期的に実施しています。従業員満足度調査では、「経営」「人事制度」「労働環境」などの8つのテーマで調査を行い、優先的に解決すべき課題の把握につなげています。

直近の2020年度に行った調査では、会社のビジョンや経営方針が明確に示されていること、成長と変革への強い意欲をもって業務に取り組んでいる社員が数多くいること、社員の自由が尊重されていること、新しいアイデアを活かせる雰囲気があること、課題や改善点について提案できる職場であること等への肯定的な回答が多数ありました。従業員満足度を高めることは、企業のパフォーマンスの向上と持続的な成長につながると考えており、今後もこの取り組みを継続していきます。

レーザーテックの一般事業主行動計画では以下の目標を設定しています。